メンタルヘルス対策には様々なものがありますが、労働経済学から見ると果たしてどのようなものが有効なのでしょうか？
10月30日の日経朝刊から抜粋します。

やさしい　心と経済学第３章　メンタルヘルス（７）

 

 

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企業の異質性を考慮しながら個別のメンタルヘルス施策の効果測定を行った我々の実証研究では、相談対応窓口の開設や職場復帰における支援、医療機関や他の外部機関の活用といった施策には、不調者を減らす効果があまりみられませんでした。

一方で、衛生委員会などでの対策審議やストレス状況などのアンケート調査、職場環境の評価および改善といった施策は、一部でメンタルヘルス不調者を減らす効果がみられます。

効果がみられた施策は、より直接的に働き方に影響を及ぼすといえます。

企業のメンタルヘルス対策には、悪化防止を目的とする１次予防、早期発見を担う２次予防、不調者の職場復帰を支援する３次予防といった段階があるといわれます。
検証結果を踏まえると、特に働き方にかかわる職場レベルでの１次予防の重要性が高いといえます。

 

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物の見方はいろいろあると思うのですが、私はこう思います。

 

1．相談対応窓口の開設や職場復帰における支援
2．医療機関や他の外部機関の活用

 

これらは、職場の持つストレスを吐き出すことができていない。つまり、ストレスが溜まった後に、吐き出してくださいという施策のような感じがします。

 

1．衛生委員会などでの対策審議
2．ストレス状況などのアンケート調査
3．職場環境の評価および改善

 

これらは、職場の持つストレスをアンケート調査によって吐き出させています。つまり、ストレスが溜まる前（すでに溜まっている人もいるかもしれません）に、吐き出してくださいという施策のような感じがします。

 

記事にあるように、後者の方がメンタルヘルス不調者を減らす効果があるとのこと。

 

かつて、メンタルヘルス対策目的ではないのですが、社内でモラールサーベイ（意識調査）を実施したことがあります。
集計と分析にエネルギーがかかります。

 

人事労務部門がエネルギーをかけないと、メンタルヘルス不調者が減らないってことですかね…。

 

特定社会保険労務士　横川雅也